不動産と言えば思い浮かぶのは、マイホーム。このマイホームに関して、人それぞれの考えが顕著に出てくるものです。

家を買うか、それとも賃貸を選ぶのか。

高景気と不景気、購入派と賃貸派の違いについて簡単に書くと、バブル時代。不動産投資が活気づき、土地価格はどんどん上がっていきました。それに伴い、マイホーム価格も当然上昇。都市部に持家を望んでも手が出せない状況で、郊外へと持ち家派は家を求めていきました。遠い遠距離通勤。果ては、新幹線通勤までなるほど、遠方に行かなくては、ローンを組み、購入できる物件はない。このようなことがバブル期には起こりました。一方賃貸派は、都市部で賃料があがることはあっても、借りれないということはありませんでした。

不景気の場合、銀行の貸付金利が下がったり、貸付される幅が広くなり、マイホーム購入には敷居の敷居が低くなります。不景気が進めば、都市部への回帰や手の出せないと思われてた層の低金利による、マイホーム購入が活性化します。一方賃貸は、マイホームローンの支払と、賃貸料の料金の逆転現象が発生します。賃料を毎月払うよりも、新築物件中古物件問わず、同じ様な平米数であれば、購入した方が、月々の支払は安くつく。これにより、不況であっても新築戸建の販売は、とても多いのですが、不景気の影響で、会社が倒産してしまったり、リストラされてしまうなど、支払能力がなくなり手放さざるおえない人も相当数出ているようです。


大地震が起こっても安心の不動産とは

日本では、不動産の耐震性、地震対策が注目されます。建築基準法で人が暮らす住居や施設には一定以上の耐震性を備えることが求められているように、地震に対する備えは必ず必要になります。

もしも大地震が起こったとき、自分や家族が暮らす家が倒壊してしまったら、そう考えると不安な気持ちになると思います。日本では年間に数千回の地震が起こっています。地震が起こる地域はその時々で違うため、全ての住居が数千回もの地震にさらされるわけではありませんが、これだけ多くの地震が発生していると、その対策は重要になります。

2011年に東北地方で発生した地震の影響は今も残っており、地震後の復興についても考え、さらに大地震が発生する可能性を考えて、不動産のことを考えなくてはなりません。

不動産で必要な地震対策について、もう一度よく考えなおすため、こちらのサイトでは、不動産に関する地震対策から、他の災害に備えるための準備の方法について紹介しています。